2019-11-15 第200回国会 衆議院 文部科学委員会 第7号
実は、私も小学校六年生のときにハードルで陸上の大会に出まして、県大会に進むことになり、その年には私一人がその小学校から県大会に進むことになり、ある先生に出てきてもらって、一緒にハードルを並べてもらって、練習にもずっとつき合っていただいて、県大会にも同行してもらった思い出があります。
実は、私も小学校六年生のときにハードルで陸上の大会に出まして、県大会に進むことになり、その年には私一人がその小学校から県大会に進むことになり、ある先生に出てきてもらって、一緒にハードルを並べてもらって、練習にもずっとつき合っていただいて、県大会にも同行してもらった思い出があります。
また、県大会や全国大会への参加につきましてでございますけれども、このガイドラインにおきまして、日本中学校体育連盟等において、学校と連携した地域スポーツクラブの参加などの参加資格のあり方、大会の規模若しくは日程等のあり方などの見直しを速やかに行うこととしているところでございます。
また、このように地域と連携したチームが県大会とか全国大会等に参加できるようにするためには、現状は学校単位ということらしいんですけれども、今後、日本中学校体育連盟や全国高等学校体育連盟等に対して参加資格の見直しを求めていくべきと考えますけれども、御見解をお伺いいたします。
○古本分科員 今後、学校の先生が、中学校は約一万校前後、一万校弱ですか、とても土日の部の遠征、県大会とかいろいろなことでもうしょっちゅう駆けずり回っているという部が、全部が全部ではないと思うので、例えば文化部も加えて一校当たり十部あるとしたら、吹奏楽部なんかすごいですよ、物すごく遠征していますから、そうすると、単純に言って十万部あるわけですよね。
そのオリンピック選手の教育はやはりそういうことが大事だろうと思うんですけれども、しかし、国体の選手もいれば、県大会レベルの選手も、市町村大会レベルの選手もいるわけですね。その市町村大会や県大会のレベルの選手にオリンピックの選手と同じ訓練をさせる必要があるのかというのが私の素朴な疑問なんですね。
○畠山委員 時間ですので終わりますが、ＪＡグループ福岡が、先日の県大会で、重要五項目の関税維持を求めた国会決議を守っていないとの特別決議を上げ、同じように、秋田の県大会でも、国会決議の内容を逸脱しているとの指摘の特別決議が上げられて、そういう思いは生産者にあふれています。 大筋合意はまだ決定ではもちろんありません。
その子が言わなければ顧問が責任をとらされることなく、県大会、今強い強豪チームになったのに、その先生を追いやることになってしまったと。 これはやはり全く違った問題だと思います。正しいことを言って、もしその子どもがスポイルされるようなことであれば、もうこれは完全に教育の場ではないと思います。 ですから、またぜひ国の中でそういった問題に取り組んでいただけたらというふうに思います。
さて、今回の桜宮高校の事案でございますが、私自身も、高校時代にバスケットボール部に所属をし、また、インターハイやあるいは県大会で優勝するだとかそういう経験を持っております。それだけに、好きで始めたバスケットで命を絶たざるを得なかった生徒さんの無念を思えば、御遺族にかける言葉すら見つかりません。
このローカル枠は、地元のニュースや気象情報あるいはイベントなどのお知らせに加え、災害時の防災報道、選挙、夏の高校野球、こういう県大会の決勝などが流されるというふうに聞いております。 しかし、私の地元であります千葉や、神奈川あるいは埼玉は、今のところ東京からの放送しか見ることができない。多少はないわけではございませんけれども、そういう意味では枠が少のうございます。
委員御指摘のとおり、小学生から中学生になると大人の料金になるということもあったりして、もちろん、全国大会はもうもとよりでありますけれども、県内の大会でも、あるいはまた離島を抱える県内においての競技大会においても、その辺の交通費の負担をいかにして減らしていくかということで関係者、もちろん保護者もそうですけれども、大変な御苦労をされておることは承知をいたしておりまして、しかし、やはりそういう全国大会など、県大会
おっしゃることはよくわかりますし理解できますけれども、文科省として、全国高等学校総合体育大会や全国中学校体育大会等の開催運営費経費等に対しては補助を行っていますけれども、派遣費用については、国の補助制度が三位一体改革の流れの中で廃止されたという経緯がありまして、現状を改めてこれを復活させたり国が助成を行うということはちょっと難しいというふうに考えておりますが、先ほど申し上げたように、離島の子供たちが県大会
しかも、竹島の日というものを島根県が設置しているわけですから、その島根県は、県民運動の中でこれまでずっとやってきたのが竹島・北方領土返還要求運動島根県大会という形で、島根県では、北方領土問題も竹島問題も領土問題として同次元に扱って今日までやってきた。私は北海道に住む者として、島根県が北方領土問題もやっぱり竹島の痛みを知っているからこういう形でやってきてくれたんではなかろうか。
優勝校の選手だったということで推薦状を書かれるか、県大会に出られても敗退したチームの選手だったかとなると、結局、大学の方でどの生徒をとるかというときに、やはりそれは書類上は優勝校の生徒をとらざるを得ない。実力はどうもこっちがあっても、しかし優勝したチームの生徒だしなとなるわけですね。
そして、市のトーナメント大会で一位になった、次も二回目の一位をとろうとか、じゃ、県大会へ入ろうとかいうと、どうもブレーキがきかない状況がある。
しかも、私はバスケットも両方やってたものですから、これでも高校二年のときは青森県大会優勝して名古屋のインターハイ行ったんですから、バスケットで。三年のときはキャプテンやって、県大会全部優勝して、東北大会で優勝して、福島国体に東北代表で私は出た。で、冬はアイスホッケー、スケート履いて。一年生からインターハイ、国体へ出たんですよ。
その一方、参加するための経費、今の旅費だとか宿泊費の問題等でございますが、これは通例、自己負担ということになっておりまして、その部分を地方自治体、これは日本全国一律の基準でやれる問題ではないものでありますから、例えば、島が多いという意味で先生からお話ございましたが、沖縄県だとか長崎県、こういうところでは、スポーツ団体に対して、離島の子供が県大会、全国大会に参加する旅費について一定の補助を行う経費を措置
また、去る五月十七日には、池島炭鉱の長期存続を県民の総意として訴えることを目的とした「池島炭鉱の長期存続を求める長崎県大会」を開催し、翌十八日には、金子長崎県知事とともに、同大会の大会決議を携え、高木衆議院石炭対策特別委員会委員長様を初め石特委の皆様、稲川資源エネルギー庁長官様、また石炭鉱業審議会委員の皆様方への陳情をいたしたところでございます。
また、私は柔道部の顧問をしていて、チームが県大会で優勝したり全国大会に出場したりしたこともありますが、指導に際しては勝ち負けだけにこだわらないようにしています。社会のためになる人になってほしいとの願いを込めて、集団生活をしていく上での基本的なルールを教えています。具体的には、時間を守る、あいさつをする、正しい言葉遣いをするといったことです。
ただ、これをごらんいただきますと、例えば、学習の記録の所見、とても熱心な態度であったとか、生徒会の副会長として活躍したとか、野球部のキャプテンとして県大会に出たとか、むしろそうした、必ずしもテストの点数だけでない、評価すべきこの子のメリットというものをここにあらわしているわけでありまして、私がもし高校の校長さんならば、ああ、こういうすばらしい子ならむしろとろう、仮に多少学力検査の点数が悪くてもこういう
あるいは県大会のスポーツ大会で一、二位に入ると二十点で、関東大会、全国大会だと二十点とか、こういう感じなのですね。そうすると、車いすを押して自発的にボランティアをしていた人は二点で、もっと点数をというと英語の方をやった方がいいよというようなことにもなりかねないので、これは物すごく論議を呼んだのです。